アメリカの航空機開発・受託製造企業の日本法人であるスウィフトXi（エックスアイ）は、VTOL型ドローン「SWIFT CRANE（スウィフト・クレーン）」を出展。長距離・広域の監視や捜索といった用途を想定したドローンで、消防、警察、自衛隊といった防災関係機関の関係者の関心を集めていた。
省電力で約1.5時間の長時間飛行を実現
スウィフトXiは、航空宇宙工学サービス企業である米SWIFT Engineering（スウィフト・エンジニアリング）と、神戸情報大学院大学が共同出資して設立された企業だ。1983年にレーシングマシン・コンストラクターとして創業したスウィフト・エンジニアリングは、2000年から航空宇宙分野に進出。カーボンコンポジットをはじめとしたレーシングマシン開発・製造の技術を生かし、現在はノースロップ・グラマンやボーイングといったアメリカを代表する航空機メーカーの開発や部品製造を受託している。
2014年には独自に開発したVTOL型ドローン「SWIFT020」をリリース。独自の「X-Blade Technology」というテールシッター型VTOL型ドローンで、スウィフト・クレーンはその進化型にあたる。同機は翼長約4.2mの無尾翼機で、機首を真上に向けて離着陸を行う。最大離陸重量は20kgで、1.1kgのペイロードを搭載可能。水平飛行時は60km/hで巡航し、最高速度は82km/hという能力を備えている。推進用プロペラ及び離着陸用のローターは、リチウムイオン電池で駆動し、約1.5時間の飛行ができる。
ブースに展示されていた機体には、可視光・赤外線ジンバルカメラが搭載されており、少ないエネルギーで長時間の滞空が可能な固定翼機のメリットを生かし、広域の監視や捜索といった用途に適している。同機は米国防総省が規定するsUAS（無人航空機システム）のグループ2（約25kg以下、気圧飛行高度約1000m、最大速度約460km）に該当しており、陸上自衛隊が導入している「Scan Eagle2」と同じカテゴリーに分類される。
同社ではこのスウィフト・クレーンのほかにも、33ccの2ストロークガソリンエンジンを搭載し、最大で14時間の飛行が可能な固定翼型ドローン「SWIFT ACCIPITER」も展開。スウィフト・クレーンと合わせてユーザーのニーズに応じた活動範囲を提供できるとしている。能登半島地震を契機に、改めて日本では災害対策機材としてドローンに対する関心が高まっているが、スウィフトXiのブースは、「警察をはじめとした防災関係機関のほか、総合商社の関係者の関心が高い」（説明員）という。
＃危機管理産業展2024記事