ジュンテクノサービス、水中ドローン点検技術を洋上風力・海洋インフラ分野へ本格展開

　2026年7月21日、ジュンテクノサービスは、水中ドローンを活用したインフラ点検技術について、洋上風力発電設備や港湾施設などの海洋インフラ分野への提案を強化すると発表した。

　同社の「水中自航型ロボットカメラ（水中ドローン）による水中設置物の保全点検技術」は、国土交通省の新技術情報提供システム（NETIS）に登録されており、「水中自航型ロボット（水中ドローン）による橋梁の洗掘点検支援技術」は、国土交通省「点検支援技術性能カタログ」に掲載されている。

▼水中自航型ロボットカメラ（水中ドローン）による水中設置物の保全点検技術（KTK-210002）
https://www.netis.mlit.go.jp/netis/pubsearch/details?regNo=KTK-210002

▼水中自航型ロボット（水中ドローン）による橋梁の洗掘点検支援技術（BR030060）
https://www.mlit.go.jp/road/tech/pdf/catalog_gaiyouban003.pdf

　こうした知見を活用し、海洋環境向け産業用水中ドローン「FIFISH W6 MAX」を用いたトータルソリューションの提案を強化する。

　橋梁やダム、上下水道、港湾施設などの水中インフラでは、老朽化対策が急務となっている。従来の潜水士による目視点検は高い専門性や厳格な安全管理を要し、濁水、狭小部、大水深、流れのある環境などでは、安全確保や点検範囲の制約に課題があった。

　水中ドローンを活用した点検では、地上や船上から水中構造物の状態を確認でき、現場状況に応じてカメラ映像やソナー、測位・測距機能などを組み合わせることで、点検作業の省力化と安全性向上に寄与する。

　水中ドローンによる点検技術は、橋梁やダムなどの公共インフラだけでなく、洋上風力発電設備、海底ケーブル、港湾施設、船舶、海洋構造物などの点検調査にも活用が期待されている。特に、洋上風力発電設備では、基礎構造物（モノパイルやジャケットなど）、海底ケーブル、地形データ、洗掘状況の確認など、水中部の状態把握が重要となる。潜水士による作業だけでは安全面や作業時間に制約が生じる場合があり、大型ROVの投入にはコストや人員面で負担が発生していた。

　こうした現場に対し、潜水士作業の補完や大型ROV導入前の事前調査、定期点検、簡易確認調査などの選択肢として水中ドローンの活用を提案する。

　同社は、超音波を用いて金属部材の厚みを測定する水中ドローン対応の肉厚測定器により、非破壊検査への対応を強化し、従来の目視点検だけでは把握しにくい劣化状況の確認を支援する。

E-MASTER NAVIと肉厚測定器オプションツールを接続した状態

　海洋環境向け産業用水中ドローン「FIFISH W6 MAX」は、最大前進速度4.5ノット、最大正面耐流2m/s（約4ノット）に対応し、強い潮流下でも安定した作業を実現。15kgのペイロードにより、現場の目的に応じた各種センサーや点検機器の搭載が可能だ。DVLやAIアルゴリズムを活用した定点保持・衝突回避機能、AR測量機能などにより、水中構造物の確認、損傷箇所の把握、調査データの取得を支援する。

　ジュンテクノサービスは機体販売だけでなく、機種選定や運用方法の相談、点検調査の実施、オプション機器の選定、修理・メンテナンスまで一貫して対応するとしている。

FIFISH W6 MAX本体