2026年3月31日、国土交通省港湾局と港湾空港技術研究所は、藻場・干潟等のブルーカーボン生態系のモニタリング技術の生産性向上を目的に、水中透過性の高いグリーンレーザーによる計測基準や留意事項等をとりまとめたマニュアルを作成し、公開した。
ブルーカーボンは、CO2吸収源だけでなく海洋環境改善などの多面的効果を有し、新たな地球温暖化対策として活用の促進が期待されている。港湾局は、藻場・干潟等のブルーカーボン生態系を活用したブルーインフラ（藻場・干潟等および生物共生型港湾構造物）の整備を全国各地で進めている。その効果を確認するモニタリングは、主に潜水士による目視確認等で実施しており、期間短縮やコスト縮減、計測範囲の広域化などの生産性向上が課題となっていた。
藻場計測は、グリーンレーザー、人工衛星画像、音響測深機器といったリモートセンシング技術を活用することで生産性が向上する。今回、グリーンレーザーで藻場を計測し、その分布や面積を正確に把握するための計測基準や留意事項等をとりまとめたマニュアルを作成した。マニュアルを活用してグリーンレーザーによる計測データをBDAS（※1）に取り込むことで、藻場の分布や面積を把握でき、CO2吸収量を算定することが可能になる。
今後このマニュアルは、人工衛星画像や音響測深機器などの計測手法を取り込み、更新していく予定だ。
▼ブルーカーボンデータ計測マニュアルVer.1
https://www.mlit.go.jp/report/press/content/001992406.pdf
※ Blue carbon Data Archive System
ブルーインフラの整備効果確認等を目的に作られたシステムで、グリーンレーザー搭載ドローンなどにより藻場を計測し、その計測データを取り込むことで藻場の分布や面積をシステム上で可視化する。
