2019年5月22日、テラドローンインドネシアは、同国内大手の建設会社であるPT Wijaya Karya (Persero) tbk（以下WIKA）とPT PP(Persero) Tbk（以下 PT PP）の、各々のダム建設プロジェクトにおいて、自社開発のUAV LiDARシステム「Terra Lidar」による地形測量を実施した。この測量により、地形の把握に加え、工事の進捗状況を確認できたことから、計画的な建設プロジェクトの進行が実現できたことを発表した。
一般的に、ダムの建設地の多くは集水域または丘陵地帯に位置しているため、作業員が立ち入ることが難しく、地上での測量は極めて困難だった。また、ダムの建設地の周りには植生が茂っていることも多く、写真測量で精度の高いデータを取得することも難しい現状であった。
そこで、同社のTerra Lidar（UAVレーザー）を活用することで、作業員が危険な場所に立ち入ることなく、植生密集地域を含む現場の地形データを短時間で取得。WIKAとPT PPの建設会社２社に対し、ダムの建設地の高精度な3D地形データを提供した。これにより、実際の進捗状況が正確に把握できるようになったため、当初の工事計画と実際の進行状況とのずれを確認することができ、建設現場の管理を効率化することが可能となった。
Terra Lidarとは、2019年1月に特許を取得した、従来のおよそ3分の1の価格で提供される、自社開発のUAV搭載レーザシステム。これまでの日本国内での実績を元に、現在世界各国でも導入を進めている。（Terra Lidar HP: https://lidar.terra-drone.net/）
テラドローンは、今後もUAV LiDARをはじめとするドローンのテクノロジーを活用し、建設分野のみならず、マイニング、オイルガス、農業など様々な分野における業務の効率化に貢献していく、としている。
